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テレビ屋の宿命

日本でテレビ放送が始まったのはボクが小学生上学年の頃だった。
当初はテレビ受像機を持っている家も少なくて、ボクの家にテレビが来たのは中学生になってからだったと思う。

テレビ放送局はNHKと日本テレビと東京放送だけで、放送時間も短かいものだった。
テレビ受像機もとても小さく、白黒放送だった。
当時は劇場映画が盛んな頃で映画人からは電気紙芝居などと揶揄されていた。

その頃は将来、自分がテレビ局で働くことになろうとは夢想だにしなかったが、テレビ屋になってすでに50数年、今もテレビに明け暮れる毎日だ。

しかし、この間にテレビもそれを取り巻く環境も大きく変化した。
家庭の娯楽の中心だったテレビは核家族と少子化、さらに経済成長と相まっての家族団らんの消失と共にその王座を追われた。
インターネットとスマホの出現でテレビ受像機を持たない若年層が圧倒的に急増し、テレビ視聴者層の高齢化が進む一方だ。

今や既成のテレビ局とは別にインターネットテレビが若者たちを捉えている。
俗にGAMFAと称されているグローバル巨大IT企業群が動画配信業界を牛耳り始めている。
GAMFAとはGoogle・Apple・Microsoft・Facebook・Amazonの頭文字を取ったものだ。
遅ればせながらソフトバンクとLineが経営統合し、その仲間入りを目指そうとしている。

公共放送NHKは国民から視聴料を得て成り立っている日本最大の有料テレビ局で、一方民放各局は企業からのスポンサー料で成立しているが、これまで日本のテレビ業界を中心とする映像業界は国内の顧客だけを対象に展開して来た。
日本の人口は現在1億2614万人で毎年30万人ほど減少し続けており、市場としては決して大きいとは言えない。。
しかし、一方、世界数十億人の視聴者や利用者を相手に事業を展開するGAMFAを初めとするグローバル巨大IT企業群の業界参入で映像配信業界の様相は一変しつつある。

もっとも、テレビとネットとは別のメディアだが、重なる部分も大きくあり、既存のテレヒ業界への影響は大きい。
NHKは国民の視聴料が命綱なので、視聴者人口の減少が経営の大きな問題となるが、公共放送の位置づけにあり、ここ数年内の急激で極端な衰退は予想し難い。

一方、民放テレビ局はスポンサーが頼りだが、そのスポンサーがネットの方に移行しており、ついに、スポンサーのネットに流す総額がテレビ業界を超えた。
その結果として、東京には民放キー局が5局あるが、そこで動く絶対額では2~3局しか生き残れないと言われている。
近い将来に民放テレビ局の整理が行われる可能性は高い。

こういった映像業界の激変の中で、ボクたち、主としてテレビ番組を制作しているテレビ屋がどのような道筋を歩むべきかが大きな課題となっている。

ただ、幸いにもボクたち制作会社はテレビ局ではなくて,ソフトを制作するモノ作り集団である。
メディアがどう変化しようと、ソフトが求められる限りは、ボクたち制作者の仕事に終わりはないとの気楽さはある。

わが社でもネットや企業関連の制作部門を設けて新しい時代の動きに対応しており、売上の10%ほどまでになってきた。
恐らく今後、この部門の成長を図るのが必須であるとの認識は持っている。

とは云え、ボクたちの会社は、設立以来30年余テレビ番組の制作で生きて来たテレビ屋だ。
それもドキュメンタリーに特化して制作してきた。

今後も、この座標軸を変えるつもりはない。
制作する番組のジャンルの幅を広げることはあっても、ドキュメンタリー制作を基軸に据えることはわが社の基本方針であり、また経営戦略でもある。
ネットに押され、テレビ業界がすぐにでも消滅するかのような見方をする論者もいるが、民放はともかくとしてNHKがそう簡単に無くなることはない。

テレビに生き、テレビと共に死んでいくのはテレビ屋のひとつの生き方とは云え、時の流れに取り残されるのは必ずしも本望ではない。
しかし同時に、まだまだ大きな可能性を秘めているテレビでの番組制作を追求して行くことを止めるつもりもない。

激変の時代には、機を見て敏なることも必要だが、急いては事を仕損じるということもある。
また急がば廻れの教訓もある。

今さら動じるものでもないが、知恵は要る。
これも時代の大きな変化の中で葛藤を続けるテレビ屋の宿命である。

      「たかがテレビ されどテレビの 余韻かな」


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