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安倍首相にして、このブレーンあり

安倍首相の言動に関する疑問は数多く、枚挙にいとまはないが、なぜ安倍首相がそんなにも飛び跳ねた行動に出ているのかの理由が分かるような出来ごとが続出している。
それは、安倍首相のブレーンと呼ばれている取り巻き連中の言動が、国内外で問題を引き起こすことにより、露わとなった。

自民党参議院議員である衛藤晟一首相補佐官が、昨年の12月26日の安倍首相の靖国参拝に対してアメリカが出した「失望した」との声明を、自らのブログと動画で批判したが、アメリカ側の強い反発等もあり、結局、後に撤回するという出来ごとがあったことは周知である。
衛藤補佐官は、安倍政権発足以来、首相に靖国参拝を促して来ていたひとりである。

また、重ねて、安倍首相の経済ブレーンである本田悦朗内閣官房参与が、米紙のインタビューで「日本の平和と繁栄は旧海軍の神風特攻隊の犠牲の上になりたっており、首相は靖国に参拝しなければならない」と語り波紋を広げた。
彼はまた「首相の勇気を高く評価する。日本の首相が靖国参拝を避けている限り、国際社会での日本の立場は弱い」とも語っている。

官房長官をはじめとして、アメリカへの配慮から、表向きは困ったような振りをしているが、もともと、問題発言をしている人たちは、安倍首相が呼び集めた人たちで、仲良しグループである。

今週日曜日のテレビ朝日の「報道ステーション・サンデー」でも、これらの発言を取り上げていたが、レギュラーコメンテイターの政治評論家と朝日新聞社の論説委員が口を揃えて、「こういった問題発言が側近から出ないように、安倍さんも、もう少し引き締めなければならない」などとコメントしていたが、これなどは、まさに現在の御用マスコミの実態を露呈するかのごとき発言である。

まるで、官房長官の口真似のようである。
あなた方は政治家じゃなくて、ジャーナリズムに身を置いているのですよ、と云いたい。

安倍首相をはじめ、これらの問題発言をしている人たちは、ある意味で確信犯である。
自分たちの信念を語っているはずである。

彼らに発言撤回を求めた管官房長官にしても、ただ政治の形を取り繕うために発言撤回を求めたに過ぎない。

しかし、マスコミの役割はそうではない筈である。
彼らが確信している思想や考え方が時代錯誤であることを問いただすべきである。
一国の首相が靖国参拝をしてはいけないことを、政治家たちに訴えるべきである。
そして、なぜ靖国参拝がいけないのかを、国民に正確に伝えるべきである。

それをしなくて、政治家たちの何を引き締めさせようと云うのか。
本来、取り繕うだけでは済まない、大きなテーマなのではないか。
だから、ボクたち国民も真剣に考えているのではないか。

テレビ朝日の「報道ステーション・サンデー」のキャスター・長野智子さんとは、昔、一緒に仕事をさせていただいたこともあるが、優秀なキャスターだと思うし、この番組も今では珍しい社会派の良心的番組であるとも思う。
しかし、政治家たちに迎合して生きている、訳知り顔の政治評論家や新聞記者は、自分たちの発言にもう少し、責任を持ってもらいたいと思う。

テレビ報道番組は、視聴者に正確な情報を伝え、その事実に基づいて、視聴者自らが考え、判断するための材料を提供する義務がある。
政治家仲間と傷をなめ合う政治の場ではないのだ。

      「マスコミが いつの間にやら 政治家に」


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